不妊治療を始める前に。知っておきたい不妊治療の種類と助成金や補助制度 | ベルタカフェ

不妊治療を始める前に。知っておきたい不妊治療の種類と助成金や補助制度

不妊治療を始める前に。知っておきたい不妊治療の種類と助成金や補助制度

赤ちゃんの訪れを待つ夫婦にとって、希望のひとつとなる「不妊治療」。年齢や妊活期間に応じて前向きに検討する夫婦もいる反面、費用が高額と聞いて躊躇したり、あきらめている夫婦も少なくないようです。

 

実際には、不妊治療にはいくつかの方法があり、かかる費用もそれぞれ。今回は、不妊治療の詳細と費用についてみていきましょう。

 

 

状況に応じた4つの不妊治療法

状況に応じた4つの不妊治療法

世界保健機関(WHO)や日本産婦人科学会では、妊娠を希望しているにも関わらず、1年以上たっても自然妊娠で赤ちゃんが授からない状態を「不妊」と定義しています。妊娠の可能性を高めるための処置である「不妊治療」には、大きく分けて4つの方法があります。

 

タイミング法

おりものや血中値、卵胞の大きさなどで正確な排卵日を把握して性交し、自然妊娠を目指す方法。排卵の状態が良くない場合には、排卵誘発剤などを併用して卵胞の発育や排卵を促すこともある。

 

人工授精

排卵日前日~当日に、濃縮した精子を子宮内に注入して妊娠を促す方法。受精や着床は自然妊娠と同じ。

 

体外受精

卵子と精子を体外で受精させ、受精卵を培養したのちに子宮に戻す方法。一度に数個の受精卵を培養でき、余ったときには凍結して今後の治療で活かすこともできる。

 

顕微授精

体外に取り出した卵子に、ガラス管などを使い直接精子を注入して受精させる、体外受精の一種。精子の運動不良や奇形精子の割合が高い場合や、卵子に抗精子抗体がある場合が対象。

 

 

不妊の原因はさまざまで、検査で必ずしも判明するとは限りません。治療前にはっきりと原因がわかった場合はその状況に応じた治療からスタートすることもありますが、「タイミング法」からはじめて、日数や様子を見て次の段階へ移行する「ステップアップ法」が用いられることもよくあります。

 

 

不妊治療をはじめるタイミングは?

日本産婦人科学会が定義する「不妊」の期間が2年から1年に訂正されたのは2015年のこと。『女性がより早期に適切な不妊治療を受けることにつながると期待』して、WHOや欧米の学会などの示す数字に合わせたカタチになります。そのため、1年頑張っても授からなかったときは、不妊治療の病院や産婦人科に相談してみましょう。

 

はじめての受診の際は、おおまかな検査をおこなうこともあるため、生理周期5~10日目くらいに訪れるのが望ましいとされています。ただ、病院によっては生理中を指示するところもあるようなので、事前に確認しておくと安心です。

 

初めての受診で持参したほうがいいもの

  • ・基礎体温表…直近3か月分くらい記録してあるとよい
  • ・生理周期や不正出血などのメモ…基礎体温表に記しておく
  • ・これまでほかで検査や治療などを受けたことがある場合は、その記録。あれば紹介状
  • ・おりものシート

 

女性は生まれながらにして卵巣内に卵子のタマゴを持っているため、年齢を重ねるにつれて卵子の質が下がり、受精や着床がしづらくなるといわれています。妊娠から出産まででも約10か月、そこに検査や治療の期間を合わせると、赤ちゃんと対面するまでに数年かかる場合も。出産や子育ての体力面を考えても、「不妊かな?」と思ったら、できる限り早めの受診をおすすめします。

 

 

不妊治療の費用について

不妊治療の費用について

前述のとおり、「不妊治療」といってもその方法はさまざま。状況によって必要となる検査や治療も異なるうえ、一度で成功する人もいれば、何度かの挑戦が必要になる人もいます。そのため、かかる費用には個人差があります。

 

また、体外受精や顕微授精のような高度生殖医療は保険が適用されず、病院によって値段のばらつきもあるため、一概には言えないのが現状です。ただ、はじめての受診でおこなう検査はある程度決まっているため、2~3万円くらいあれば十分足りるようです。

 

ちなみに、妊娠に至るまでの治療費の平均総額は、体外受精で約134万円顕微授精で約166万円といわれています。人工授精はその半分、タイミング法は4分の1ほどだそうです。

 

 

不妊治療で受けられる助成金や制度について

高額になりやすい体外受精と顕微授精に関しては、1回の治療につき最高15万円まで国から助成金が支払われる場合があります。

 

助成金交付の条件や範囲

  • ・体外受精、顕微授精以外の治療法では妊娠の見込みがない、もしくは極めて少ないと医師に診断された夫婦
  • ・治療開始時の妻の年齢が43歳未満
  • ・夫婦合算の所得が730万円未満
  • ・通算助成回数は、初回治療の妻の年齢が40歳未満の場合は6回、43歳未満の場合は3回
  • ・年間助成回数、通算助成期間は限度なし

 

なお、国の助成金とは別に、自治体独自の助成制度を設けている地域もあります。お住まいの区市町村で確認しておきましょう。

 

また、1年間で実際にかかった医療費から助成された金額を引いた額が10万円を超えたときには、医療費控除を受けることができます。家族構成や収入によって異なりますので、こちらも併せて確認しておくといいでしょう。

 

 

最後に

最後に

不妊治療は、治療方法や期間、金額の目安など、はじめる前には予測できないことが多いので、不安になるのも無理はありません。安心して臨むためにも、夫婦で事前によく話し合って、回数や金額の上限を決めておくのもいかもしれませんね。

 

赤ちゃんと出会えるその日まで気持ちにもゆとりを持って取り組めるように、助成制度なども上手に取り入れて、ムリのない範囲でじっくりと向き合っていきましょう。

 

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